日本語教師がたりない

国際交流基金からのプレスリリースですが(2019/6/28）

国際交流基金は、2019年7月7日、海外46の国・地域、147都市で「2019年第１回日本語能力試験（JLPT）」を実施しました。

この試験は、日本語を母語としない人の日本語能力を測定し、認定する試験としては世界最大規模のもので、毎年2回実施されています。今年で35年目を迎え、試験を実施する国・都市も年々増加しています。前年度同回の試験と比べて、海外の応募者数は約６万2000人（17%）、国内でも約3万7000人（21％）増加し、過去最多の受験応募者数を更新しました。

特に海外では、引き続き堅調に増加した東アジア地域はもちろん、東南アジアは26%、南アジアは32%と大幅に増加しました。実施国では、中国、韓国に続き、ベトナムが9％伸びて3位となりました。

レベル別ではN4レベルの受験者が36％増加し、日本での留学・就労ニーズ等を背景に、各地域における日本語学習への関心がますます高まっていることがうかがえます。

学校、企業、ボランティア、海外……日本語教師として働く場所は、さまざまな選択肢があります。国内外の学習者増加に伴い日本語教師が不足しており、活躍の場はさらに広がるでしょう。

文化庁調査でも、国内の日本語学習者数は、23万9597人（平成29年度11月）となっており、前年度と比べて10％増加しています。学習者のうち63％は「留学生」が占めています。また、「技能実習生」も増加しており、2019年から新たに、入管法改正で創設された「特定技能」のカテゴリーがあり、学習者はさらに増えていくでしょう。外国人の受け入れが加速している現状から、日本語教師の需要は高まっています。

一方で平成29年度の日本語教師数は3万9588人で前年度より4.3％増加しています。しかし、国内の学習者が前年度から10％増加しているため、教師の増加率が全く追い付いていないことが分かります。特に、日本語教師といっても、国際交流会（ボランティア）で働く人が31.3％と最も多くなっており、法務省告示日本語教育機関で働く人は23.1％です。ボランティアで働く人が多いため、日本語学校は常に日本語教師が不足している状態です。

日本語教師の働き方は？

日本語学校

求人数は最多。学生の大半は、日本語を学ぶことや大学進学を目的に来日した留学生です。フルタイムの常勤講師として勤務する場合と、パートタイムの非常勤講師として勤務する場合があります。

オンラインレッスン

自宅のパソコンで授業が受けられるため、近年は海外在住の学習者による利用も増えています。空き時間を利用して週に数時間だけ働きたい、在宅で日本語を教えたいという人に最適です。

ボランティア

地方自治体や交流団体が運営する地域の外国人向け日本語教室では、ボランティアの講師が多く活躍。教師の報酬は交通費程度で、基本的に無給ですが、教師の経験を積むには最適です。

海外

民間の語学学校のほか、選択科目として日本語の授業を行う高校や大学もあります。JICAなど公的機関の海外派遣プログラムやインターンシップでも、日本語教師を定期的に募集しています。

広がる活躍の場

外国人児童・生徒が多い小・中学校の補習授業、企業研修など、学習者のニーズ拡大に合わせて日本語教師が求められる場面も多様化傾向にあります。言語学や幼児教育、英語の知識がある人は、大学の留学生別科やインターナショナルスクールという選択肢もあるでしょう。

日本語教師として働くには「検定合格」が有利です

日本語教師になるための国家資格や公的資格は特にありませんが、法務省告示の日本語教育機関※で日本語教師として働くには以下の基準のいずれかを満たすことが要件とされています。
※法務省告示の日本語教育機関とは、日本国内において『在留資格「留学」が付与される留学生を受けいれることが可能な日本語教育機関』のことです。

日本語教育能力検定試験に合格する

日本語教育能力検定試験とは、日本語教育の知識や能力が、現場で求められる基礎的な水準に達しているかどうかを測定する試験です。試験日は年に１度で、これまでは毎年10月に実施されています。なお、検定試験の合格者は、４年制大学の卒業資格の有無を問われません。

＜検定合格率57.4％＞「NAFL日本語教師養成プログラム」


大学・大学院で日本語教育について学ぶ

大学、または大学院で日本語教育に関する科目を履修し、必要な単位を修得する必要があります。幅広い知識を学べる一方、多くの時間と費用が必要になります。

文化庁が認定した養成講座などで420時間以上の教育を受ける

「日本語教員養成において必要とされる教育内容」で文化庁が認定した研修（420時間以上）を修了する必要があります。かつ、4年制大学の卒業資格を有していることが条件となります。

比較してみましょう

420時間の養成講座は、およそ60万円かかります。また、期間、時間が当然かかりますので、それだけの余裕がある人でないとなかなか、参加できません。

独学という方法ももちろんありますが、ボランティアに参加するなどして、実践を積まないと、かなり厳しいと思います。

そこで、働きながら学ぶということを考慮すると、自分の時間を融通できる通信講座を考えることになってきます。

それでは、通信講座はどこを選べばよいのか下の表をご覧ください。通信講座ではテキスト主流のものと、Eラーニングによる、映像教材によるものがあります。受講料は、大きく違います。しかし、テキスト形式と、映像では教材の知識量、深さが違うでしょう。

また、外国人に教える日本語は、日頃私たちが話している中で、理解している内容より、かなり、ベーシックで、文法、言葉の成り立ちから教えなければなりません。外国人の持つ疑問は、私たち日本人が、普通に使い、気づかなかった、部分を疑問に持ちます。それだけに、日本語の成り立ちから理解していかないと、外国人の疑問を解決することができません。

そのため、教材は詳しく、幅広い内容を網羅しているものが必要なのです。

NAFLの修了生の検定合格率は57.4％でとても高いレベルです。それだけ、この講座は検定の内容を網羅していると言えるでしょう。

なかなか学習が進まない人に共通しているのは、最初から全てを完璧に理解しようとして、分からないところがあると、そこで学習が止まってしまい、結局、時間が足りなくなってしまうことです。重要なのは早めに試験の全体像を掴むことなのです。

「NAFL日本語教師養成プログラム」は検定試験の出題範囲に完全準拠しています。まずはNAFLのテキストを終わらせて、全体像を掴み、自分の得意、不得意分野を把握しましょう。その際、付属の「用語集」を使うと効果的です。ただ「重箱の隅をつつく」ような学習はせず、７～８割程度の理解度でも”ヨシ”とし、先に進んでください。NAFLが一通り終わったら、付属の「問題集」や「模擬テスト」を使って、自分の知識をより精緻化していけばいいのです。

また、合格者に共通して言えることは、同じ検定対策本などを複数回、繰り返して使っているということです。「NAFL日本語教師養成プログラム」は、検定試験を知り尽くした著者と編集部が制作した良質のものばかりです。ですので、これら以外にあれこれ手を出す必要はありません。その代わり、NAFLを何回も何回も繰り返し、徹底的に使い倒せば、必ず合格するための実力が身に付きます。

外国人ビジネスパーソンや留学生、観光客が激増しているなか、日本語教師の役割はますます重要になってきています。受講しようか迷っている皆さん、NAFLで合格を獲りにいきましょう。

検定に合格できれば、就職・転職の際にメリットがたくさんあります。

NAFL修了生インタビュー　藁谷 宏美さん

＜検定合格率57.4％＞「NAFL日本語教師養成プログラム」