グローバルにエコナセイカツのため「低コスト投信」、コスト比較ランキング、インデックスファンドの「信託報酬引き下げ競争」が激化、投資家にとってうれしい競争

2020.02.20

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投資信託の選択基準は「カテゴリ選択」でなく「低コスト投信」だ

低コスト投信の価格競争が激化してきた。これはとても良い流れだ、パフォーマンスが悪く、運用そのものが機能していないファンドが高い信託報酬を続けることなど、もっての外だ。

驚くことにアメリカでは信託報酬0.07%

アメリカの投信手数料は2019年4月まとめのものですが、この段階でインデックス（パッシブ）型で0.07％で運用しています。株式投信 1.10%から0.76%へと、アクティブ債券投信は0.77%から0.55%へと、パッシブ株式投信は0.25%から0.08%へと、パッシブ債券投信は0.21%から0.07%へとそれぞれ低下しています。

これを見て驚きませんか。今まで投信の運用手数料を平均で2.5％程度払っている方がほとんどだと思います。やっとここにきて日本もアメリカ並みの0.09％台が出てきました。

日本の信託報酬平均はいくらなの？

こちらが日本の信託報酬平均です。2017年までのまとめで、現在はさらに下がっていますが、アメリカには遠く及びません。見てびっくり、高いですよね。ところが、これは平均で、最近になって、運用途中でも信託報酬を下げる運用者が出てきたのです。上でも書いた0.09％台のものが出てきたのです。この動きを歓迎したいと思います。

日本、アメリカ、ユーロ家庭金融資産の内訳

このグラフは、日本とアメリカとユーロにおける家庭金融資産の内訳です。（2019年9月まとめ三菱UFJ国際投信による調べです。）日本は、投資信託3.9％、アメリカは12％ユーロで8.8％です。日本は未だに預金・現金崇拝で53.3％です。

つまりアメリカ人は日本の3倍投資信託に投資しているのです。株式ももちろん3倍以上です。その結果個人資産の増加は1998年から20年間で見ると、日本は1.4倍、アメリカは2.7倍だそうです。日本はたった1.4倍です。

超低金利が続いたわけですから、銀行に預けておいた日本では増加するわけありません。「貯蓄から投資へ」と言われても、投資環境が安全・安心でなければできません。

しかし、0.09％が出てきたことで、アメリカの0.07％にはまだ及びませんが、投資家の目が肥えてくれば、コストの高い投信には手を出さなくなるので、次第に下がってくるはずです。ただ、0.09％と0.07％では0.02％の差ですが1000万円預けたとして。2000円程度なので、投資信託購入にはかなり良い状況になったと考えていいと思います。