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投信で損
金融庁が2018年3月末の銀行から集めたデータでの統計では顧客の46％がマイナスだった、とのことです。私は、毎日相場をチェックしなければならない株式投資を控え、投信をメインにシフトしてきて、損はしていません。
このデータ、銀行から集めているのが気になります。銀行で投信を買う人って、どこまで調べて購入をきめたのだろうと考えてしまいます。
銀行の窓口で、「預金の金利が低いから、少しは投信も考えてみたら」と勧められて、自分で調べたわけでもない投信を購入するのは、それこそ危険です。
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購入投信は自分でチェックすべき
投信は、そのあと運用をプロに任せるわけですから、購入前にネット証券を使い、様々なスタンスから自分で検索をし、比較し納得して購入すべきでしょう。
アメリカではファイナンシャルアドバイザーに相談して購入
専門家に言わせると、アメリカでは、銀行で買うのではなくどんな小さな町にもファイナンシャルアドバイザー（FA)がいて、まず個人専用のアドバイザーを選び、投信の購入も売却もコンサルタントの意見を聞き、そこで購入や売却をするそうです。昔から、ファイナンシャルプランニング（FP)として、生命保険・傷害保険・年金保険等を含め、投資先の分散など生涯にわたる資金計画をお願いするということです。
日本では昔から現金・預金が中心ですがアメリカでは現金・預金より株式・投資信託・債券などのリスク資産がはるかに多く、金融教育が子供のころから行われ、投資スタンスが身についているようです。
2013年から2018年までの投信運用成績
さて、話を戻しますが。このグラフはQUICK資産運用研究所がまとめたデータをグラフにしたものですが、2018年はまだ終わっていませんが、確かに2017年に購入した方は、ほとんどの投信で下落しているのがわかります。下落の原因は2018年1月のチャイナショックです。しかし、2016年に購入して、2017年に売却できたとすれば20％位は上昇したことがわかります。投資のタイミングは大きいですね。
購入、売却タイミングが重要
しかし、株価も同じで、トレンドは上下しながら進んでいくわけで、低い時に買い、高い時に売る鉄則を実行できれば損はしないわけです。現在上昇しているのはグラフからも国内REITですが、だからと言って今からその動きに乗るのはやめたほうが良いでしょう。上昇すれば売られますからしばらく下がることになるのではないかと思います。一番下げたのは新興国株式で、これも下げるばかりではないのでここまで来たらホールドではないかと考えられます。いままでもグラフを見るとわかるのですが、下がったものは必ず反発しています。
今話題のウェルスナビです。任せておけば、下手に投資するよりパフォーマンスはいいということです。
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